人財育成

当社では、将来の経営幹部、グローバル人財および若手社員の育成など、「期待される役割と職務を確実に遂行できる人財」の育成に向け、職場でのOJT*1と体系的なOFF-JT*2プログラムにおいて、さまざまな施策を積極的に進めています。また、ものづくりの技術立社として当社が成長し続けるために、2017年度からは技術系人財育成委員会を立ち上げ、技術系人財の育成を推進しています。
新たな人事制度のもと、明るい未来を目指して高い目標の達成に挑戦し活躍し続けられるよう、人事部門では、これまで以上に、従業員一人ひとりの自律的かつ継続的な成長に向けた支援の充実を図っていきます。

  • *1 OJT:日常業務を通じた従業員教育(On the Job Training)
  • *2 OFF-JT:日常業務を離れて行う研修などを通じた従業員教育(Off the Job Training)

主な研修実績

  対象範囲 受講人数 一人当たりの平均研修時間 受講形態
2019年度 2020年度 2019年度 2020年度 2019年度 2020年度 2019年度 2020年度
幹部社員昇進者研修 単体 単体 12名 16名 7.75時間 7.75時間 集合 オンライン
新任ラインマネージャー研修 連結 20名 23時間 集合
評価者研修 単体 単体 57名 33名 14時間 12.5時間 集合 オンライン
役割行動研修 連結 単体 31名 27名 34時間 21時間 集合 オンライン
SⅡ2年目研修 単体 単体 20名 28名 22時間 16時間 集合 オンライン
次世代リーダー交流研修 単体 単体 4名 4名 37時間 31時間 集合 オンライン
  • 2020年度の新任ラインマネージャー研修は2021年度に実施予定

人財育成体制図

人財育成体制図

応募型研修・セミナー

幅広い分野の専門能力の習得や識見の拡大に自律的にチャレンジできる自己啓発の機会を設けています。通信教育と社内外講師によるセミナーで構成し、ビジネススキル、生産・技術・製造、化学、OAスキル、語学、資格取得などのプログラムから、受講を希望する従業員が選択する仕組みです。学習する時間を確保できるように、働き方改革の取り組みからも支援しています。

グローバル人財育成

グローバル市場での事業展開の拡大に向け、自己啓発プログラムやスキル別の教育、海外留学など各種プログラムの充実を図り、グローバル人財の育成に力を入れています。

2020年度グローバル人財育成プログラムの主な実績

  受講人数
(のべ人数)
オンライン英会話研修(名) 363
英語Eメールライティング研修(名) 55
Practical English Training プログラム(名) 27
オンライン中国語会話研修(名) 36
海外留学(名) 2
海外赴任前研修(名) 7

技術系人財育成

2017年度の技術系人財育成委員会発足から技術・研究・製造職系総合職の社員を対象に種々施策を展開しています。PST(Practical Skills Training)プログラムでは、新入社員が初期配属から半年後に異部門に籍を置き1年間重要課題に取り組むことで、能力開発と意識強化を行っています。また、その他各種制度の立ち上げを行い、自立した技術系人財の育成を図っています。

研究所配属者が製造部で勤務する様子(PSTプログラム)
研究所配属者が製造部で勤務する様子(PSTプログラム)

技術系人財育成プログラムの実績

  2019年度 2020年度
PSTプログラム(名) 18 21
選抜研修派遣(異業種、MOT)(名) 5 0
社会人博士取得号取得支援制度(名) 3 3
  • 主催団体による研修中止等のため

論文審査制度

1959年度から技術・研究・製造職系の若手社員を対象に、2016年度からは事務・営業職系にも対象を拡大し、社内論文審査制度を導入しています。本制度を通じて、若手社員の論理的思考力・文章作成力・プレゼンテーション力を養うとともに、新たな事業・用途開発につながるさまざまな提案がなされています。2020年度は技術・研究・製造職系85名、事務・営業職系10名が論文を発表し、13名が優秀論文に選ばれました。

  • 優秀論文受賞者(一部)
    優秀論文受賞者(一部)
  • オンラインを併用した論文発表風景
    オンラインを併用した論文発表風景

新人事制度の導入

当社は、「社員一人ひとりが挑戦・スピード・成長の意識をもって主体的・自律的に役割を果たし、事業環境の変化に迅速に対応し得る企業風土の実現」を目的として、新人事制度を2021年10月より本格導入します。
新たな制度のもと、社員が自身の仕事にプロフェッショナルとしての誇りをもち、働きがいと自己成長を実感しながら、「“挑戦・スピード・成長”を実践し続けたい、しなければならない」と思えるクレハヘの変革を目指します。

社員に必要な意識

  • 挑戦…従来の考え方や手法にとらわれず、新しいこと、困難なことに積極的に挑戦する。
  • スピード…情報収集や判断、行動を迅速に行い、変化に素早く対応する。
  • 成長…会社人生を通して主体的に学び続け、プロフェッショナルとして自らの役割・職務を全うする。

新人事制度の方針

  1. 成果主義の強化 ~「役割・職務」基準による処遇の強化~
  2. シニア層の活躍 ~65歳定年延長~