国連人口基金（UNFPA）の「世界人口白書2023」によると、2022年11月、世界人口は初めて80億人を突破しました。その世界人口は、2050年には97億人に達し、その人口増加の大部分が発展途上国で生じると予想されています（国際連合経済社会局「世界都市人口予測2019年改訂版」より）。世界人口の増加にともない食料需要が拡大する中、限られた農地を有効活用し、農業生産の安定的かつ持続的な増加を支えるための生産資材として、農薬は重要な役割を果たしてきました。

クレハでは、作る人、食する人、そして生態系、これら3つの共生を目指し、環境を守りながら、農業の生産性を高める農薬の研究開発に注力しています。少ない薬量で卓越した効果を発現し、また環境への負荷も少ないクレハの殺菌剤は、世界の農業の生産性向上に大きく貢献しています。
メトコナゾールは麦類やトウモロコシの重要病害に卓効を示します。1994年にフランスで殺菌剤として登録された後、登録国を拡大し、現在、欧州・北米・南米を中心に、麦類・トウモロコシ・ナタネ・ダイズなどの殺菌剤として世界40カ国以上で使用されています。
イプコナゾールは、播種前の種子の消毒に用いる「種子消毒剤」として幅広い作物で使用されています。種子伝染性や土壌伝染性の病害に対し、低薬量で高い防除効果を発揮します。日本国内では1994年の上市以降、水稲の種子消毒剤分野で高いシェアを獲得しています。海外では、トウモロコシ・麦類・ダイズなどの種子消毒剤として、北米・中南米・アジアを中心に販売が行われています。

世界の家族のかたちは、時代とともに変化をし続けています。日本においては、共働き世帯の割合が年々右肩上がりとなり、現在一般世帯の2/3が共働き世帯といわれています。共働き世帯の増加に加えて、少子高齢化、核家族化などの影響もあり、家事を効率化して家族との時間を充実させたいと考える人が多くなるなど、家事との向き合い方もさまざまです。また、ライフスタイルの変化とともに家庭のキッチンシーンも、多様化しています。

クレハの家庭用品は「ツクレバ、いいもの、いい暮らし」というビジョンのもと、商品開発・販売を通じてお客様の家事をサポートしています。家庭用ラップのNEWクレラップや、調理補助類の新ブランドであるRakucho（ラクッチョ）、保存袋・容器類の新ブランドであるiremo（イレモ）など、家事と密接に関係する商品を通して、食事を美味しく楽しくするとともに、調理や保存を快適にすることで、家族の笑顔を増やします。

カーボンニュートラルや脱炭素社会を目指す動きが本格化し、各国の環境規制が強化されています。
欧州委員会は2035年以降の新車販売においてCO₂排出量を90％削減する目標を掲げ、ハイブリッド車（HEV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）の販売を推進しています。また、中国も2035年をめどにすべての新車販売を環境対応車とすることを発表しています。
このような政策を背景として、世界の自動車販売市場では、ガソリンや軽油を使う自動車（ICE）から電気自動車（xEV）や燃料電池車（FCV）などの環境対応車へのシフトが進んでいます。中東情勢の悪化による燃料価格の高騰からも電気自動車の販売シェアは高まっています。
また、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーの普及、およびAIやクラウドなどのテックサービスの急速な発展にともなうデータセンターの増加による電力消費増から、電力貯蔵用として定置型蓄電池（Energy Storage System, ESS）も急増しています。

カーボンニュートラルや脱炭素社会を実現するためのキーテクノロジーのひとつは、蓄電池です。リチウムイオン二次電池はエネルギー密度が高く、充放電の繰り返しによる劣化が小さいことから、現在、ほとんどの電気自動車や定置型蓄電池に搭載されています。リチウムイオン二次電池の信頼性・耐久性の向上、高容量・高出力化、高速充電、電池コストの低減、充電設備の整備などの課題の解決が、求められています。当社のKFポリマーは、活物質と集電箔への高い接着性、広い電位領域での電気的安定性とリチウムイオンの高い透過性を示し、扱いやすい特性で生産性に寄与するなど、リチウムイオン二次電池用バインダーとして求められるさまざまな性能を満たしているため、長期信頼性が求められるリチウムイオン二次電池に広く使用されています。

IoTは“Internet of Things”の略で、「モノのインターネット」と訳される概念です。さまざまなシーンにおいてデータをやりとりするIoTは、家庭からオフィス、工場、医療現場など幅広く活用されていくことになると予測されています。
IoTを実現するために、デバイス・センサー・ネットワーク・アプリケーションなどの開発が進められています。

タッチパネルは、直感的に操作が可能なため、人とデバイスをつなぐインターフェースとして私たちの生活に欠かせないものになっています。現在主流となっている静電容量方式タッチパネルでは、指とタッチパネルの間に発生する微弱な静電容量の変化から位置を検出するため、水に濡れたタッチパネルや、手袋をはめた状態では操作ができません。当社は、英国スタートアップ企業であるCambridge Touch Technologies社と連携し、PVDFピエゾフィルムを用いた荷重検知が可能な3Dタッチパネルの開発を進めています。荷重で判定するという新たな機能によって、タッチパネルがさまざまな用途・環境で使用できるようになります。より多くの人が直感的に操作できるインターフェースとして提供することで、IoTをさまざまな人がさまざまなシーンで活用できるようになります。